disaster – ページ 20

地震情報

今年3月11日の東日本大震災の揺れが発生したとき、私は東京都内のビルの中にいた。

突然、耳慣れない音声と電子音が聞こえてきた。「あと××秒で強い揺れが来ます。注意してください。あと××秒で強い揺れが来ます。注意してください。予想震度5」という機械的なアナウンスに続いて警報音、ふたたび同様のアナウンスが流れるといった具合だった。

最初は何かの訓練かな？と思った。それを耳にしている周りの人たちもキョトンとした様子でポカンと宙を見つめている人たちもあれば、そうしたノイズに気を取られず、あるいは気が付かずに自分の仕事らしきものに没頭している人たちもあった。

「あと10秒、5秒・・・」

音声は続いた。

それが終わらないうちにカタカタと小さな振動が始まっていたことで、ようやく私はさきほどの「予想震度5」というアナウンスが、訓練ではなく本当の警報であったことに気が付いた。

この予想どおりの震度であれば、倒壊する建物はほとんどないにしても、私はこれまで体験したことのない規模の揺れだ。小さな振動は急激に大きな揺れへと展開していき、建物の下の階にいたものの、ここにいて大丈夫なのか？と不安を覚えた私は即座に外に出た。

周囲の建物はグラグラと揺れている。大きな木々だってまるで根本から巨大な手で揺さぶられているかのようにユラユラとしなっている。立っている私も酔ってしまいそうだ。

大地の震動が収まり、ホッと一息ついて建物の中に戻ると、先ほどの警報が鳴ったので再び外に飛び出す。まもなく同じくらいの規模の地震が来た。

揺れがあった時点では、震源地がどこであるかわからず、まさか東北地方の東沿岸を中心に大きな津波被害が出ているなどということは想像もしなかった。

津波はともかく、地震については、それがやってくる数十秒前、あるいは10秒ほど前でも判ればだいぶ被害を減らせるのではないかということはわかった。最初の揺れのときには警報が一体何だかわからなかったものの、2回目のときには即座に対応できた。例え逃げ場のないところに居たとしても、最悪の被害を回避するために相応の努力はできるのではないだろうか。

日本の携帯電話やスマートフォンで、地震を事前に知らせる機能が付いているものは多い。またSignalNow Expressのように、パソコンにインストールできる無料ソフトもネットで配布されている。

ところで、南アジアにも地震多発地帯は少なくない。近い将来、巨大地震が来ることが予想されている地域もある。そうしたエリアの中でもとりわけ地震の多いヒマラヤ沿いの地方において、インフラ事情は日本とは比較にならないとはいえ、携帯電話の普及については先進国並みであったりする。スマートフォンをはじめとする高性能機種も広く使われているとはいえ、庶民の間では通話とSMS送受信しかできない廉価な機種を持つ人が多いという点はネックではある。

それでもネット経由で地震発生を事前に知らせるネットワークがあれば、たとえ限られた層のユーザーであっても、強い揺れの到来を事前に知らせることができれば、それなりの高い効果が期待できるに違いない。

このシステム、地震多発国で共有できないものだろうか。もっとも震源があまりに近いと予報が間に合わないことがある、つまり直下型地震の場合は震源地の人々の間での有用性があまり期待できないという欠点はあるのだが。

チェルノブイリは今

今年の9月に、チェルノブイリの現状を写真と文章で綴った本が出ている。

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ゴーストタウンチェルノブイリを走る

http://shinsho.shueisha.co.jp/kikan/0608-n/

集英社新書ノンフィクション

ISBN-10: 4087206084

エレナ・ウラジーミロヴナ・フィラトワ著

池田紫訳

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1986年に起きた原発事故から四半世紀が経過したチェルノブイリにガイガーカウンターを持ち込んで、バイクで駆ける写真家エレナ・ウラジーミロヴナ・フィラトワがチェルノブイリの現状を伝えるウェブサイトを日本語訳した書籍だ。

汚染地域に今も残る街や村。すでに暮らす人もなく朽ち果てていく建造物。家屋の中にはそこに暮らした家族の写真、子供たちの玩具が散乱しており、役場等にはソヴィエト時代のプロパガンダの跡が残っている。

ソヴィエト時代、原発事故が発生する前のチェルノブイリは、中央から離れた周辺地であったが、それでも整然とした街並みや広い道路、広大な団地、病院その他公共施設、遊園地、映画館といった娯楽施設等々の写真からは、社会主義時代に築かれたそれなりに豊かであった暮らしぶりがうかがえる。

人々の営みが消えてから久しい現地では、それとも裏腹に豊かな自然が蘇り、もう人間を恐れる必要がなくなった動物たちが闊歩している様子も記録されている。

一見、のどかにも見える風景の中で、著者はそうした街や集落など各地で放射線量を図り、今なおその地が人間が暮らすことのできない危険極まりない汚染地であることを冷静に示している。

これらの写真や文章は、著者自身のウェブサイトで閲覧することができる。

elenafilatova.com

チェルノブイリに関して、上記の書籍で取り上げられていないコンテンツとともに、スターリン時代の強制収容所跡、第二次大戦期の戦跡等に関する写真や記述等も含まれている。

私たちにとって、チェルノブイリ原発事故といえば、今からずいぶん遠い過去に、遠く離れた土地で起きた惨事として記憶していた。事故後しばらくは、放射能が飛散した欧州の一部での乳製品や食肉などへの影響についていろいろ言われていた時期はあったものの、自分たちに対する身近な脅威という感覚はほとんどなかったように思う。まさに『対岸の火事』といったところだったのだろう。

今年3月11日に発生した地震と津波、それによる福島第一原発の事故が起きてからは、原発そして放射能の危険が、突然我が身のこととして認識されるようになる。実は突然降って沸いた天災と片付けることのできない、それまでの日本の産業政策のツケによるものである。曲がりなりにも民主主義体制の日本にあって、私たち自らが選んだ政府が推進してきた原子力発電事業とそれに依存する私たちの日々が、いかに大きなリスクをはらむものであったかを思い知らされることとなった。

順調な経済成長を続けているインドや中国その他の国々で、逼迫する電力需要への対応、とりわけ先行き不透明な原油価格、CO2排出量への対策等から、今後ますます原子力発電への依存度が高まることは、日本の福島第一原発事故後も変わらないようである。もちろん各国ともにそれぞれの国内事情があるのだが。

原発事故後の日本では、食品や生活環境等様々な面で、暫定基準値を大幅に引き上げたうえで『基準値内なので安心』とする政府の元で、放射能汚染の実態が見えにくくなっている中で、今も収束にはほど遠く『現在進行形』の原発事故の危険性について、私たちは悪い意味で『慣れつつある』ように見えるのが怖い。

事故があった原発周辺地域の『風評被害』云々という言い方をよく耳にするが、実は風評などではなく実際に無視できないリスクを抱えているということについて、国民の目を塞ぎ、耳も塞いでしまおうとしている政府のやりかたについて、被災地支援の名の元に同調してしまっていいものなのだろうか。

これまで原子力発電を積極的に推進してきた日本の政策のツケが今になって回ってきているように、見て見ぬ振りをしていたり、『どうにもならぬ』と内心諦めてしまったりしている私たちのツケが、次の世代に押し付けられることのないように願いたい。

同様に、これから原子力発電への依存度を高めていこうとしている国々についても、将来もっと豊かな時代を迎えようかというところで、予期せぬ事故が発生して苦しむことにならないとも言えないだろう。今の時代に原発を推進していこうと旗を振っていた人たちは、そのころすでに第一線から退いているかもしれないし、この世にいないかもしれない。一体誰が責任を取るのか。

もっとも今回の原発事故で四苦八苦しており、原子力発電そのものを見直そうかという動きになっている日本だが、それでも他国への積極的な売り込みは続けており、すでに受注が内定しているベトナムでの事業に関するニュースも流れている。

チェルノブイリが残した反省、福島が私たちに突き付けている教訓が生かされる日は、果たしてやってくるのだろうか。

バーングラーデーシュ初の原子力発電所建設へ果たして大丈夫なのか？

近年、好調な経済成長が伝えられるようになっているバーングラーデーシュ。地域の他国にかなり出遅れてはいるものの、失礼を承知で言えばスタート地点が低いだけに、ひとたび弾みがつけば、今後成長は高い率で推移することは間違いないのだろう。日本からもとりわけテキスタイル業界を中心にバーングラー詣でが続いているようだ。

これからが期待される同国だが、やはりインフラ面での不安は隠しようもないのだが、電力供給事情も芳しくない。発電電力の約4%は水力発電、他は火力による発電だが、その中の大半を自国産の天然ガスによるものが占めている。開発の進んでいる東部の電力事情はいくぶん良好なようだが、西部への電力供給の普及が課題であるとされる。

産業の振興、とりわけ外資の積極的な誘致に当たっては、電力不足の克服は是が非でも実現したいところだろう。長らく雌伏してきた後にようやく押し寄せてきた好況の波に乗り遅れないためにも、1億5千万人を超す(世界第7位)人口大国であり、世界有数の人口密度を持つ同国政府には、国民の生活を底上げしていく責任がある。

そこでロシアと原子力エネルギーの民生利用に関する政府間協定に署名することとなり、2018年までに二つの原子力発電所の稼働を目指すことになった。

Bangladesh signs deal for first nuclear plants (NEWCLEAR POWER Daily)

実のところ、この国における原発建設計画は今に始まったものではなく、東パーキスターン時代にダーカー北西方向にあるループプルに建設されることが決まっていたのだが、1971年にパーキスターンからの独立戦争が勃発したため立ち消えとなっている。新生バーングラーデーシュとなってからも、1980年代初頭に原発建設を目指したものの、資金調達が不調に終わり断念している。

同国にとっては、建国以前からの悲願達成ということになりそうなのだが、折しも日本の福島第一原子力発電所の事故以降、原発そのものの安全性、他よりも安いとされてきたコスト等に対して大きな疑問を抱くようになった日本人としては、本当にそれでいいのだろうかと思わずにはいられない。

同時に国内であれほどの大きな事故が起きて、その収拾さえもままならないにもかかわらず、また原子力政策そのものを根本的に見直そうかというスタンスを取っていながらも、原発の輸出には相変わらず積極的な日本政府の姿勢についても信じられない思いがしている。ベトナム政府は原発建設を日本に発注することになるのは今のところ間違いないようだ。

『日本でさえ不測の事態であのようになったのだから・・・』などと言うつもりはないが、大変失礼ながらバーングラーデーシュという国での原子力発電の稼働は本当に大丈夫なのだろうか？

事故さえ発生しなければ、原発稼働は同国の電力事情を大きく好転させていくことになるのかもしれないが、電力供給の分野でロシアの技術力・資金力両面において、大きく依存しなければならなくなる。

どちらも憂慮されるものだと思うが、とりわけ前者については大いに気になる。本当に大丈夫なのだろうか、バーングラーデーシュでの原子力発電所の稼働は？サイクロンや水害といった大規模災害がよく起きることもさることながら、頻発するハルタール、その背景にあるといえる政治的な問題、不安定な政局等々、国内の人為的環境面での不安も大きい。

決して遠くない将来に起きる(かもしれない)大惨事への序章でなければよいのだが。これが杞憂であることを願いたい。

タイの洪水

インドのニュースではないのだが、日印間の空路の要衝にあり、乗り換えその他でバンコクの空港に立ち寄ったり、市内に滞在したり人も少なくないだろう。

最初はアユタヤー地域で市街地等の冠水が話題になっていたが、あれよあれよという間にバンコク首都圏も同様の被害が及び、29日の大潮が最大の危機と言われるまでになってしまった。

本日すでに30日。最悪の状態を脱しつつあると思いたいところだが、まだまだ今後どうなるかまったく不透明なようだ。今後の進展について、タイの英字紙バンコク・ポストでは以下のようなシナリオを描いている。

How high can this flood in Bangkok become for each district? (Bangkok Post)

そもそもバンコクにおける治水対策について、従前から首都圏を起源に発生した洪水に対処するものであり、市外からジワジワと流れ込んでくる大量の水というのは想定外であったということが問題であったと指摘している。

Drainage system not up to task (Bangkok Post)

また読者に対して、洪水危機に際しての注意事項なども掲載している。

Come hell or high water: Flood survival guide (Bangkok Post)

洪水の規模の大きさを窺わせる画像や動画も掲載されている。

Bangkok Flooding Oct. 29 (Bangkok Post)

Living With Disaster (Bangkok Post)

同紙による今回の洪水に関する記事のスレッドもある。

タイを代表するもうひとつの英字紙The Nationも同様に洪水に関する記事で一杯だが、今後の見通しについてこんな記事も掲載している。

WHAT CAN BE EXPECTED (The Nation)

影響が長期化することが予想されているわけだが、その一方でインラック首相は『峠はほぼ越しつつある』との声明を出している。

We’re nearly through it: PM (The Nation)

今回の洪水に対する不手際(治水に関わるインフラ不足は数か月前に政権を取ったばかりの現与党の責任ではないとはいえ、洪水の広がりに対する見通しの甘さが各方面から糾弾されている。

ごく最近まで『バンコクは大丈夫』という認識でいたがゆえに、先立つ『アユタヤー洪水』は広く報じられていたものの、それに続く『首都洪水』が国際ニュースに現れたことが、何かとても唐突に感じられたりもするのである。

しかしながら今ばかりは、インラック首相の発言『峠を越しつつある』が現状を正しく認識したものであることを誰もが願っていることだろう。

雨季の終わりの大雨は去り、大潮もやり過ごした。大方の情勢としてはそういうことになり、やがて水は引いていくことは間違いないのかもしれない。だが周囲の運河や河川よりも低地であったり、水の通り道をブロックする施設等が存在したりすることから、排水がままならない地域が多いことであり、未曾有の大災害からの復興に対する資金の調達や個々の被災者たちへの救済をどうするかということもある。

ここ数年、派手な衝突を繰り広げているタイの政争の最中に、極めて危険な爆発物が持ち込まれることになった。水が引いた後にも、タイ政界では大きな災いが待ち受けているに違いない。どうかそれが市民に飛び火しないことを願いたい。

地震後、スィッキムはどうなっているのか？

今朝になってからスィッキムの知人の息子から連絡があり、無事であることがわかった。

しかし、停電しており、固定電話、携帯電話ともにほとんど使えなくなっているとのこと。情報が限られていて、歩いて回れる範囲以外の地域がどうなっているかもわからないとのことだ。知人の息子は空軍に勤務しており、ビーカーネールの基地に配置されているのだが、ちょうど休暇か何かで親元に戻っていたところらしい。とりあえず少し安心した。

メディアによれば、現在インド国内では昨夕の地震により死亡が確認された数は50名前後となっているようだが、震源地のスィッキム州自体が山岳地帯で、斜面に建設された細い道路で繋がれていること、これらの中で地震による崖崩れで不通となっているところは少なくないことを考え合わせれば、被害の全容がわかるまで時間がかかることは想像に難くない。同様に、山岳地であるがゆえ、救助作業等も難航することだろう。雨季には多雨で知られる地域でもあり、現地では断続的に降雨が続いていることも伝えられている。

平地の内陸部であれば、周囲の四方から救助活動を展開することが可能だが、北は中国占領下のチベット、東はブータン、西はネパールといった外国に囲まれ、南は西ベンガル州とインド北東州をかろうじて陸路で接続している細い回廊地帯という非常に不利な条件下にある。先述の山岳地帯であり、季節柄仕方ないが天候が悪いということと合わせれば、如何に難しい状況にあるかということは明らかだ。

中国占領下のチベットに向かって突き出す形で位置するスィッキムは、中国に対する軍事面での要衝である。加えてスィッキムのインドへの帰属を中国が認めていないといった事情もあることから、外国人の入域には形式的なパーミットが不可欠となっている。そのパーミットにより許可される訪問可能なエリアにも制限がある。また一度スィッキムを出てしまうと、再度パーミットを取得するまで3カ月経過しなくてはならない。そうした背景からもわかるとおり軍の施設も多い。内政面では特に問題はないので、安全かつ快適に過ごすことができるのだが。

今回の地震で、本来ならば災害時には救助活動が期待できる軍への被害もかなり出ているようで、他州に駐屯している部隊等による活動が始まっているようだ。

メディアによる今後の続報が大いに気になる。