politics – ページ 64

憎悪の連鎖

世界を震撼させたアメリカの同時多発テロから9年になる。不幸にも被害に遭われた方々やその遺族の方々は言うまでもなく、『9/11』がその他の私たちに与えたインパクトは大きかった。まさにあの時を境に『世界は変わった』と言えるだろう。

被害者といえば、また事件直後のアメリカでは、外見から中東あるいは南アジア系と見られる人々に対する襲撃事件が相次ぎ命を落とした例も少なくないし、事件後アメリカが取り巻きの国々とともに直ちに取った『テロとの闘い』の名の元に展開させた報復行動により、この世から葬り去られたアフガニスタンとイラクというふたつの国（の政権）とそれと命運を共にした当時の体制側の人々やその巻き添えになった無辜の一般市民たちも同様だ。

サッダーム・フセイン政権が崩壊直後、それまで厳しく社会を律してきた治安機構そのものが不在となったイラクでは、それまでこの国で長らく弾圧の対象となっていた思想や信条を抱く集団が大挙して周辺国・地域から流入して、強力なリーダーシップで国を率いてきた独裁者のいなくなった『新天地』に地歩を固めることとなり、イラクの社会に混乱と暴力を、人々に怖れと生命への不安をもたらすこととなった。

アメリカは『イラクに民主主義をもたらした』と言う。確かに野心と才覚を持ち合わせた個人が策略を弄して上へ上へとのし上がることのできる自由は与えられたかもしれない。だがそれよりもずっと沢山の人々が、上昇しようにも見えない天井があるものの、彼らの社会に課せられた規範を踏み外さない限りは、生命や財産の心配をすることなく日々安心して暮らしていくことのできる社会とどちらが大切だろうか。

ご存知のとおり、イラクは確認されている原油埋蔵量は、サウジアラビアに次ぐ世界第2位の1,120億バレル。しかも埋蔵量の9割は未開発であるとされ、本来ならば非常に豊かな国である。人口およそ3,000万人のイラクでは豊富な石油関係の収入を背景に、1990年8月2日に起きたイラクのクウェート侵攻に端を発した湾岸危機とこれに続く国連による経済制裁や湾岸戦争以前には、それなりに豊かで安定した市民生活が営まれていた。市民や外国人が過激派に誘拐されて殺害されるようなことなど想像もつかない、極めて良好な治安が保たれてもいた。

『9/11』やその後の一連の動きの中で被害に遭った人々たちの住む地域や社会的な背景は様々であり、思想や信条による色分けはない。たまたま犯人たちが特定の宗教を信仰することになっている人々であった。だがその事件とこれに対する報復劇の最中には、関連地域に生活するキリスト教徒であれ、イスラーム教徒であれ、あるいはユダヤ教徒も大きな被害を受けてきた。事件そのものが政治化されたがゆえの未曾有の『災害』だ。

この災害はイラクに先立ち、1978年以来続いてきた内戦の復興からほど遠いアフガニスタンをも呑み込んでしまった。こうした『政治的災害』は、今なおそのエネルギーは衰えることなく、地殻のすぐ下で不気味な響きを立てているその奔流は今後どこへと向かうことになるのか。

こうした災害をもたらした『政治屋』たちの謀略をよそに、アメリカで『未知なる人々への憎悪』という市民の間からも火の手が上がりつつあることについては、これまでとはまた違った注意が必要なのではないかと思う。

あるキリスト教系の団体が、今年の9月11日をイスラーム教の聖典であるクラーンを集めて、これらの焚書を実行すると宣言している。

9月11日にコーラン焼却集会を計画　フロリダの教会 (CNN.co.jp)

彼らは嫌イスラームの姿勢で広く知られており、同教団のウェブサイトでは、反イスラームのメッセージを伝えるTシャツや書籍の販売も行なっている。同サイトには、この教団による『クラーンを燃やす10の理由』『クラーンを燃やすあと5つの理由』といった主張も書かれている。

他者に対するこれほどの過激な姿勢については、まさに『カルト』と表現するほかなく、彼らの主張がアメリカや他国の大衆や世論をどれほど感化するのかといえば、その影響力はごくわずかなものであると信じたい。それでもイスラーム社会全体を敵とみなすこうした団体の存在は大変センセーショナルであることから、メディアによる取材・報道の格好の材料となる。ゆえに国内外に与える社会的なインパクトは大きい。

彼らの行動は、イスラーム原理主義過激派により反米感情を煽る格好の材料として使われる。イスラーム社会に暮らす大衆の間で『反米・反キリスト教』感情をかきたて、彼らの側でも『未知なる人々への憎悪』の炎を燃え上がらせることになる。今後もアメリカ政府機関や多くの罪なきアメリカ国籍の一般人たちがテロや誘拐といった暴力行為の標的となる理由づけに利用されることは想像に難くない。多くは直接出会ったこともないし、声を交わしたこともない未だ見ぬ人々同士の間での憎悪の連鎖を断ち切るにはどうすればよいのだろうか。

交通や通信手段の発達により、世界は狭くなったとはよく言われることだが、地域・信条・思想を越えての人々の距離はそう簡単には狭まることないようだ。むしろコミュニケーション手段の進化とともに、疑いや憎悪といったネガテイヴな感情がいとも簡単に国境を越えて人々の間でこれまでにない速度で伝わることが可能となっていることについて、大きな不安を抱かずにはいられない。

ジャインティア丘陵の炭坑

人権NGOヒューマンライツナウは、インドのメガーラヤ州ジャインティア丘陵の炭坑における児童労働を告発している。

インドにおけるHRN事実調査ミッションのプレスリリース
（ヒューマンライツナウ）
現場では生命の危険を含む重篤な人権侵害が常態となっており、背後には国境を越えた人身売買もあるとのことだ。いうまでもなく石炭採掘はこの地域の主要産業のひとつである。
目下、多少の波はあっても経済が好調に推移しており右肩上がりに成長著しいインドとはいえ、いまだに児童労働に関しては様々な事例があり、私たち外国人が直接目にしたり見聞したりということは、他国に比較しても（国の規模が大きいためということもあるが）ずいぶん多い。
インド国内のみならず周辺国での失業問題や人口問題等の絡みもある。それらを含めて経済的にも就学機会にも恵まれない層の人たちの間でとりわけ人口増加率が高いことは昔からよく指摘されている。
インドが高い経済成長を記録するようになる以前、90年代初頭あたりまでは、経済の伸びが貧困層の増加で償却されてしまっているような状況が続いていた。現在ではそれを大きく超える成長をしているとはいえ、都市部ならびに地域間での格差はそのままであり、インド社会全体の底上げを図るためには、国家的な取り組みが必要であると思われる。
後進地域や部族地域でマオイスト勢力の伸張が見られ、インド社会に対する脅威として広く認識されるようになってきているが、彼らの存在自体が『造反有理』と言えなくもない部分があることは否定できない。
貧困層の放置は治安に対する脅威と受け止めるべきであろう。

マオイスト　鉄道を標的に

また鉄道の大惨事が起きてしまった。
5月28日午前1時過ぎ、コールカーターから150kmほど離れたミドナープル地区内のマオイストの拠点ジャールグラム近くにて、ハウラーからムンバイーに向かうギャーネーシュワリー急行が脱線して並行して走る線路に乗り上げた。そこに走行してきたターター・ナガルからカラグプルに向かう貨物列車が衝突したため、被害が更に深刻なものとなった。大きな地図で見る
事件はマオイストによる犯行と断定されている。当初は爆破事件説もあったものの、鉄路のフィッシュプレート(ジョイントバーとも呼ばれる)というレールの継ぎ目を固定する部品が取り外されていることが確認されたことから、当局はこれが有力な原因とみて調査中。
すでに100人を超える死者が確認されているとともに、負傷者も200人以上と伝えられている。複数の倒壊ないしは大破した客車の中に閉じ込められている人たちの救出作業が続いており、今後死者ならびに負傷者の数は拡大する見込み。インド国鉄から列車乗客リストがウェブ上に公開されている。以下のビデオは事故発生から間もない時間帯に放送されたものであるため、被害の数はまだ少ないものとなっている。たとえ客車に保安要員を配置して、座席あるいは寝台の乗客安全を図ったところで、その車両が走る鉄路の状況にまで監視の目はなかなか行き届かないであろう。広大な国土のインドである。寒村や人里離れたところを拠点に暗躍するマオイストたちにとって、政府に対して大きなダメージを与えるためには、鉄道は簡単にして確実な攻撃対象となる。内務大臣のチダムバラムがマオイストへの対決姿勢を鮮明にしてから、4月上旬にはチャッティースガル州で彼らの拠点を叩こうとした警察部隊が、反対にマオイスト側から急襲されて76名が死亡する事件が起きたのは記憶に新しいところだ。内務大臣はその責を取り、一時は辞表まで用意したものの慰留されている。
今回は、事件現場から十数キロほど南東方向に進むと空軍基地というロケーション。国防施設周辺といういわばグリーンゾーンのすぐ外側でこうした惨事を起こすということ自体が、政府の無策ぶりを嘲笑っているかのようである。
すでに中央政府、州政府、鉄道当局の三つ巴で責任のなすり合いが始まっている様子もあり、まさにマオイストの思う壺・・・といった具合に進展しているようだ。
現場が僻地であることもあり、国外では『インドでよくある鉄道事故』であるかのように扱われてしまうかもしれない。だがマオイストによる大胆な犯行が連続している状況は、潜在的には2008年11月にムンバイーで起きたイスラーム過激派によるテロに匹敵する脅威を秘めているといって過言ではないかもしれない。往々にして他所から来た人間が散発的に起こすテロ(近ごろでは『テロの国産化』という傾向もあるにせよ)と違い、マオイストたちの存在は地元に根ざしたものであり、それ自体が大衆運動でもあるため、彼らとの対立は文字通り『内なる闘い』ということになるのである。
※『彼方のインド4』は後日掲載します。

国勢調査とジャーティ

次回、2011年に実施される国勢調査をめぐり、人々のジャーティについての調査も含まれる方向にあることが議論となっている。
憲法上、国民の間でそうした区別は否定されているものの、それは決して存在しないものであるとはいえない。また指定カースト、指定部族、その他後進階層(OBCs)に対する留保制度という優遇策がある。
本来は憲法の定めるところに対して矛盾しているわけだが、実社会で存在している差別等を解消するために、こうした施策を通じて万民の平等を保障していると解釈することもできる。
だがその反面、留保制度による救済の対象となっていない人々が皆恵まれた境遇にあるわけではなく、充分な実力や資格を有する人々がこの制度によって引きずり下ろされてしまうことにもなる。そのため留保枠対象でない人々に対する逆差別でもあることから、しばしば政治的問題を引き起こしてきた。
ごく最近ではアーンドラ・プラデーシュ州ではムスリムに対する留保制度も成立しているが、州ごとに留保のありかたは異なり、例えば同じコミュニティでも州によっては指定カースト、他州では指定部族であったり、OBCに区分されていたりすることは珍しくない。あるいはさらに別の州ではそうした留保の対象となっていないこともあるなど、決して一様ではない。
州によって特定のコミュニティが置かれている状況が異なるということもあるにしても、やはりジャーティを背景にした政治力学によるところが大きいといえるだろう。
話は変わるが、日本においてはヴァルナ・ジャーティといえば上下関係を規定するものという具合に理解されていることが多いようだが、そういう単純なものではない。日常での上下関係を決めるものは、個々の社会的な地位、職業、収入や財産といったステイタスであり、ヴァルナやジャーティで規定されるわけではないことについて注意が必要だ。むしろ『部族・同属集団・血統集団・派閥等々で細分化された社会的概念』とでも言ったほうがしっくりくるかもしれない。
こうした区分が結果的に他者に対する差別という結果を生むということもあるが、同時に自らを律する側面もある。例えば、北インドでは通常、同一ジャーティ内の同じゴートラ（氏族集団）内での通婚はタブーである。
もちろん法的には可能なのだが、特に保守的な地域では身内やコミュニティにそれを認めさせるのは困難だ。それでも男女の仲なので駆け落ちしたり、入籍を強行する例はたまにある。だが周囲からの制裁も、ときに非常に激しいものとなり、極端な場合には殺人にまで至ることもある。
最近はハリヤーナー州で、同じゴートラに属するマノージという青年と恋人のバブリーが周囲の反対を押し切って結婚した結果、ふたりはバブリーの実の兄やおじを含む身内の男たちに殺害された。国の司法とは違う次元のローカルな裁きや掟が、コミュニティの自治の役割を持つカープ・パンチャーヤト(地域から選挙で選ばれた代表が仕切る村落パンチャーヤトとは異なる)を通じて深く関わった。
犯人たちは死刑を含む極めて重い判決を受けたものの、あくまでも控訴して徹底して闘う構えを崩さずにおり、当のカープ・パンチャーヤトも国の介入に対して強く反発しているなど、こうしたいわゆる名誉殺人が発生する土壌には非常に根深いものがある。
Death Sentence in Honour Killing Case: A Milestone (Pragoti)
だがこうした負の部分はあるにせよ、様々なジャーティが存在すること自体、それぞれのコミュニティが独自の文化なり伝統なりを維持していることの証でもあり、他の国々にはないインドならではの多元的で豊かな文明を体現しているものであるという部分は否定できない。
話は国勢調査に戻る。インドの国勢調査でジャーティに関わる調査も実施されたのは1931年が最後で、2011年にこれが実施されるとすれば、実に80年ぶりということになる。
行政的な視点から言えば、今日もインドの社会においてジャーティの意味するもの、それが果たす役割も大きいことからも、出自をベースにした留保制度が存在することからも、国勢調査で集めるデータの中にそれらもしっかりと加えるべき、ということにはなる。
だが一方、倫理的な問題もさることながら、これを悪用される懸念も大きく、インドの政治のありかたを大きく変える『パンドラの箱』という観測もある。
現在インドに生きる人々の大部分にとって『生まれて初めてジャーティまで対象』となる方向にある国勢調査に対して、これを当然そうあるべきものとして歓迎する向きもあれば、疑念や不信感を抱く人々もあるなど、反応は様々であるのは当然のことでもあるが、非常にデリケートな問題を含むため、取り扱いには細心の注意が必要であるがゆえ、目下喧々諤々の議論となっている。
部外者である外国人としては、どういう結果が出るのか興味深いところであるとともに、そこから導き出されるデータについては、学術的な価値も大きなものとなるであろうことは間違いないだろう。
国勢調査にこうした項目を加えるかどうかという議論は今に始まったことではなく、かなり前からいろいろな意見があった。以下にリンクを示した記事は、雑誌Frontlineのウェブサイトのものだが、今から10年前の2000年9月の記事である。
Caste and the Census (Frontline)
一昔前に書かれたものだが、その内容は今日においてもまったく色褪せていないのは興味深い。
※『彼方のインド 4』は後日掲載します。

ラシュカレ・タイバが『グローバル化』したらどうなるのか？

ときどき、アメリカのニュース雑誌NEWS WEEKを手にしてみると、しばしば違和感を覚えずにはいられない。ちょうど中国共産党中央委員会の機関紙人民日報の人民日報の紙面面と共通するものがあるような気がする。
自由と民主主義を標榜する国から発せられる世界中に流通する民間の週刊誌と、政府による厳しい情報管理がまかり通る国の独裁政党の機関紙が似ていると言うのは奇妙ではあるが、自らが是とするイデオロギーに対する異論を許さないという姿勢ゆえのことかもしれない。
そのニューズウィークの報道ではあるが、こんな記事を見かけた。すでにひと月以上前のものではあるが。
The Next Al Qaeda? (NEWS WEEK)
90年代あたりまではカシミールを主な活動の場として暗躍してきたラシュカレ・タイバ(LeT)だが、今世紀に入ってからは2001年のデリーの国会議事堂襲撃、2005年のデリーでの連続爆破事件、2006年のムンバイーでの列車爆破事件に関わるなど、破壊活動の場を拡大してきていた。
その中で特筆されるのは言うまでもなく、2008年11月に起きたムンバイーでの大規模なテロ事件であるが、2月にマハーラーシュトラ州のプネーで起きた爆破テロについてもラシュカレ・タイバを名乗った犯行声明が出ている。
ラシュカレ・タイバとの繋がりでクローズアップされた外国人たち、ともにパーキスターン系で米国籍のディヴィッド・ヘドレー、カナダ籍のタハッウル・フサイン・ラーナーの存在、これまで明らかになっている彼らの足取りや行動の関係等から、このグループについて、それまで認識されていた以上の国際性が取り沙汰されるようになってきている。
またインドでのラシュカレ・タイバのテロ活動について、2008年11月26日にムンバイーで起きた大規模な攻撃以降、インド以外の第三国の人々をも標的にするようになっている点、彼らにとって米国大使館も標的として浮上してきているということ、他のテログループとの提携なども含めて、他メディアでもしばしば取り上げられていることでもある。つまり彼らの活動が近年とみに広域化・グローバル化しつつあることが懸念されている。
さらに悪いことに、彼らはパーキスターンでは決して闇の組織というわけではない。長年同国政府、とりわけISIと持ちつ持たれつの繋がりがあったし、地域医療活動などの福祉関係で、それなりに民衆の支持を集めていることもあり、社会的に孤立した組織ではないことには留意が必要だ。
ラシュカレ・タイバの活動やネットワークの広域化、国際化は憂慮されるところではある。隣国からのテロに苦りきっているインドにとっては、アメリカの大メディアがこうしたテロ組織の脅威を、彼ら自身のセキュリティに関わる問題として扱うことは、好意的に評価できるものだろう。
しかしながら『民主主義』といっても、その国ごとのカラーや社会的な事情から、それぞれずいぶん異なった様相を呈しているこの世の中。そうしたひとつひとつの国々に主権があり、様々な民意あるいは強権により運営されている。
武力以外の外交手段を駆使して、ある国を変えようとしても、なかなかうまくいくものではないことはミャンマーの例を見ても明らかだ。あるいは戦争という強硬な手段により政権を崩壊させた後に、新しい国の枠組みを再建へと誘導すれば、民主的かつ公明正大な国が出来上がるというわけではないことは、イラクの有り様を見てもよくわかる。
現在、パーキスターンで、ラシュカレ・タイバが活動できる土壌を変えることができるのか、といえば、当のパーキスターン自身にも、他のどの国にもできないだろう。
上記リンクの記事を読んで非常に気になったのは、近い将来、本当にラシュカレ・タイバがテロリストの『グローバル・プレーヤー』として台頭したら、あるいは在外アメリカ公館、ひょっとしたらアメリカ本土でテロ事件を起こしたら、パーキスターンはどのような代償を払わなくてはならないのか、アメリカはどういうアクションを起こすことになるのか、ということである。
あまりに恐ろしいシナリオが待ち構えているに違いない。