CJPによるデモ活動を受けての教育大臣の辞任からひと月くらい経過してからのこの記事。いかに日本のメディアがインドに対する関心が薄いかを示しているかのようだ。内容も薄く、「残るカースト・貧富の差 分断越え連帯」などとステレオタイプに結論付けているのがいかにも日本のメディアらしいところ。
このような運動は初めてではないし、インドで人口の1/4以上を占めるいわゆる「ジェンズィー（Gen Z）」の力、近年南アジア各国（スリランカ、バングラデシュ、ネパール）で政権転覆させた若者たちのパワーがインドでも頭角を示した、近隣国での例をもとに与党は扱いに慎重になったというのが今回のポイント。
その「ジェンズィー」の動きを当初は見くびっていた政権が、あまりに急速な運動拡大を目の当たりにして、急遽警戒モードに入り要求を呑んだが、以降は与党、野党ともに「ジェンズィー」層の取り込みに躍起となっているのはインドメディアから報じられているとおり。
おそらく記事を書いている記者自身は、2014年にデリーで盛り上がったアンナー・バザーレーの運動とそこから派生した庶民党の台頭への流れどころか、2019年秋から2020年春にかけての反CAA（反市民権法改定）運動のことすらご存知ないと思われる。残念ではあるが、これが日本のメディアにおけるインドに関する報道の現状である。
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